医師へのファイナンシャルアドバイス
実に面白いのですが当オフィスでのFP相談には流れがあります。例えば住宅ローンが多いと思えばある時から住宅購入相談だったり、公務員が続いたと思ったら次は上場１部の社員だったりします。
現在は何が当オフィスでトレンドなのか。それは『医師』です。マイホームやマンション購入もあれば確定拠出年金相談もあります。
共通しているのは妙に偏った外資系保険会社のセールスが入っているが保険は高いし確定拠出年金のアドバイスはないし住宅ローンの相談もできないようです。
そう考えると医師から見ると私のような相談を業務としているFPに相談するメリットは本当に大きく、こちらもその効果に驚くほどです。
今回は住宅ローンから始まり保険見直し、そして確定拠出年金の相談でした。
金融機関にとって医師の信用は厚い
医師が住宅でもマンションでもそうですが購入する場合銀行は選ぶことができる。当然金利が低いものをお望みであれば０．５％でも大丈夫な場合が多い。そう、信用が厚いのです。
しかし残念ながら医師は忙しいばかりに他の人より住宅ローン情報を持っていません。ご相談にみえて購入予定の物件を見るとどう見ても通常より高かったり、住宅ローン金利も１％近くだったりします。
これだけでも約２５０万円の効果があるのですがこれが４０００万円以上のマンションになるともっと効果が高くなってきます。またマンションではなく住宅の場合でも同じです。
しかし医師の中には細かい金額はめんどくさいので気にしないという方もいらっしゃいます。先日も７０００万円の住宅の相談だったのですが月に１５０００円の違いなら気にしないと言われました。
１５０００円×３５年なのでざっと６３０万円ですがそれもまた価値観の違いと言えるでしょう。ですがそれがもったいないというのであれば相談する価値があるのではないかと思うわけです。
確定拠出年金もやはり効果が大きい
今年H２９年１月より公務員などにも確定拠出年金が解放されました。確かに所得税、住民税への効果は高いです。それでも公務員は月に１２０００円までなのでやはり効果は限定的と言えます。
それに比べて医師は違います。
収入も大きいので所得税、特に住民税に対する効果が大きいのです。
iDeCoナビでその効果を試算してみると４５歳年収１０００万円で月に２万円で確定拠出年金を始めた場合、その効果は１０８万円となります。
先日も女医さんに確定拠出年金をはじめとして金融商品の組み合わせをアドバイスしたのですが本人が１番その効果に驚いていました。もっと早く相談すればよかったとため息ものでした。つまりこれだけ本当の金融情報というのは医師には届いていないものなのです。
今週も医師の住宅購入、確定拠出年金の相談が入っています。試算しただけでかなりの効果があります。FPと医師の組み合わせは公務員以上の効果があると思っています。
永野FPオフィス 通話無料 ０１２０−９２９−９４３ 担当 FP永野 修
